オフィーチェ

新しいワークスタイルを発信する【オフィーチェ】

三井デザインテック
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Future Articles

vol.9

WORKPLACE STRATEGY

Calder Consultants Pty Ltd

三井デザインテック株式会社は、オーストラリアのワークスタイル関連コンサルティング企業
Calder Consultants Pty Ltd(本社:ビクトリア州メルボルン、ファウンダー:James Calder、以下Calder社)と
業務提携し、本年6月1日より本格的に活動を開始いたしました。
三井デザインテックはCalder社の保有するさまざまなデータやノウハウと、自社が持つ国内のオフィス環境や
ワーカーに関する情報を活かすことで、先進的かつ日本に適したオフィスコンサルティング活動を行ってまいります。
また、創業者でありワークスタイル専門家のCalder氏がスピーカーを務める勉強会やセミナーを開催するなど、
働き方改革に関するコンサルティング事業の強化をしていく予定です。
本誌『Offiche』では、「次世代の日本のオフィス」をテーマに、
数回に渡って読者のみなさまにCalder氏の連載記事をお届けいたします。

ナショナルオーストラリア銀行 700 Bourkeストリート メルボルン


フローについて

日本の企業は、業務プロセスのスピード化、個人とチームによる高いパフォーマンスの創出のために、障害となりうるさまざまな壁を取り払おうとしています。現状多く見られる、サイロ型と言われる縦型構造の旧態依然の組織モデルや、重層型ヒエラルキーの中で管理する経営スタイルでは、競争力を保つことが難しくなってきています。日本で問題となっている長時間労働、過剰な残業時間により組織の非効率さを改善することはもはや困難と言えるでしょう。

日本の企業が組織改革に取り組み、より効率的なワークスタイルやそれを実現するためのさまざまなテクノロジーを採用し始める一方、見落とされがちなのが、オフィスの物理的な構造が変化の実現を妨げているという事実です。多くの日本のオフィスは、フロアごとに社員を分け、まるで工場で生産される装置一式のパーツであるかのように、効率性を重視し、高密度に収容することを目的とした場所として設計されています。そうしたオフィスは、すでに今の時代を生きるワーカーにはそぐわないものになってきています。昨今の仕事の多くはダイナミックに相互交流し、市場へのスピーディーなアクセスが求められます。オフィスでは、ワーカーのインタラクション(相互作用)をより高めるため、デスクだけにワーカーが留まらない工夫から、オフィスビル自体をどうデザインするかまで考え直さなくてはなりません。今、最もオフィスに必要とされていること、それは“フロー(流れ)”です。

私たちはオフィスビルやオフィス内スペースを、フローを促進するものとしてデザインしなくてはなりません。オフィスビルの建築、オフィススペースのインテリアデザインや家具、そして人員やスペースの計画、これらは簡単に変えられるものではありません。何十年と使うインフラに多額の投資をするための明確なビジョンを創ることには非常に時間もかかるでしょう。

次世代のオフィスに求められるフローは、社員のサーキュレーション(循環)を水平方向(同一フロア)にも垂直方向(上下フロア)にも四方八方へどのように生み出すか、またリアルタイムでチームの変化や適正配置を促すか、そして新しいアイディアをいかに生み出すか、といったさまざまな要素があります。オフィスの環境はこうしたさまざまな要素をふまえ、フローを容易にするためにデザインされなければなりません。

一般的な日本のオフィスビルは構造的にシンプルで、機能的な設備計画を考え、賃貸可能なエリアを最大化することを最優先に設計されています。またオフィス内においても、ワーカーの動線通路を最小限にし、効率的にデスクや個室を配置することが重要視されています。

しかし、「フローの視点」でデザインする時にはまったく別なロジックが必要になります。ワーカーが循環するためのスペースには、単なる動線通路としての効率性よりも、視覚的な意味合いやワーカーのつながる要素が優先されます。 そこで働く人たちが、相互交流型の繋がりを持てること、それが最も重要なのです。現代において、人々がオフィスに働きに来る最大の理由は、互いに関わり合いを持つためです。今、オフィスの設計に必要なのは外側から先にデザインして内側をそれに合わせる「外から内へ」のデザインでなく、内なるニーズに合わせて「内から外へ」とデザインすることです。


オフィスビルにおけるフロー

フローをつくり出すためには、まずエントランスから始めます。企業は、顧客と親密な繋がりを築けるように自分たちの商品やサービスを発信する必要があります。次世代のオフィスビルでは、ロビー階や低層階を顧客との接点として使用するとよいでしょう。

例えば、小売業であればリアルストアをロビー階に設け、従業員はオフィスフロアに行くためには顧客に交じってその中を通っていきます。 顧客だけでなくさまざまなパートナーとコラボレーションできるスペースを設けます。銀行のオフィスであれば“未来をイメージした銀行の支店”をロビーフロアに設けるのも面白いでしょう。合わせて、中小企業経営者のためのコワーキングスペースも設けます。さらに、大きなイベントを行うためのアトリウムやギャラリースペースもつくり、どのようなコミュニティでも自由に使えるようなスペースにします。エントランスでは、できるだけ抽象性を排除し、丁寧に企業のブランディングを表現していきます。そして、パブリックスペースとオフィスのスペースの境界はできるだけなくします。

セキュリティを通過した後の動線は、シンプルで直感的な動きを妨げないものにします。 また、吹き抜けを活用し、大きなスペースを視覚的に繋げ、階段を適切な位置に設けることで垂直な動きも生み出します。

理想的なエレベーターの配置は1ヵ所にまとめることです。そうすることによって、フロア内のさまざまな場所に分かれて座っていた人たちの動線がまとまり、相互交流を促進することに繋がります。オフィス内スペースは、機能的なゾーン分けを行い、ヒューマンスケールに合わせたチームのためのスペースを設けます。人と人が出会う場所には、コミュニケーションのために滞在できるスペースやアメニティ機能を設け、最大限にセレンディピティを生み出す仕掛けを組み込みます。

チーム・フロー

ハイパフォーマンスを実現するオフィスにとって最も重要なのがチームのためのスペースです。パフォーマンスが高いチームは、活動的で能動性が高く、コラボレーションやマルチスキルに長け、クリエイティブな働き方をします。こうしたチームは、状況によりその形態もメンバーもさまざまに進化します。そのため、スペースもチームのニーズや用途に合わせてその都度変化したり、アレンジしたりできるフレキシブルなものでなければなりません。

また、アイデアを書きとめるホワイトボードやピンボードを周囲に配置し、それらは即座に動かしたり配列を変えたりできるようにします。最新のテクノロジーを組み込むことも重要です。

フローの高いチームの一例は、ICT企業に見られます。ICT企業では、アジャイルプロセス(迅速かつ適応的にソフトウェア開発を行う軽量な開発手法群の総称)を採用したチームでリアルタイムにハイスピードでソフトウェアを開発していきます。ホワイトボードやスタンドアップミーティングスペースやさまざまな形態のコラボレーションスペースを活用して、即興的にコミュニケーションを取っています。

パーソナル・フロー

周到な計画を練ることなくつくられたオープンプランのオフィスでは、多くの不満を耳にします。それはいろいろなことが仕事を中断するからです。集中したフロー状態であれば、15分でできる仕事を妨げられてしまうことにより非効率となるからです。集中したフロー状態であれば通常より5倍もパフォーマンスが向上するという報告もあります。高い集中を経験すると感覚的な時間の流れが変わったように感じます。

必要な時に、こうしたフロー状態をつくり出せるようにすることが重要です。高い生産を生み出すことは、幸福感と健康的でより高い自己肯定感につながります。

フロー状態を実現するのに必要な環境は、人それぞれ異なります。 カフェの中でヘッドフォンをした状態が集中しやすい人もいれば、防音の効いた静かな部屋が必要な人もいます。当然ながら、ハイパフォーマンスを生むためのチームに必要な要素と、個々人がフロー状態を生む要素との間には軋轢が生じます。オープンプランのオフィスも、そして旧来の島型レイアウトや、個室型レイアウトのオフィスもこの難題を解決することはできませんでした。しかし、次世代のオフィスは、理想的なさまざまな要素を用意し、使いたい時に即座に使えるようにします。

フローの測定

フロー状態が増えたかどうか、測定することは意外に簡単です。ミーティングの時間は短くなり、明確な目的のために即興的に少ない人数で行われるミーティングが増えていきます。メールの数は減り、オフィス内の人の動きが増加します。社員の幸福度と健康状態が向上し、会社への帰属意識までも向上していきます。また、マーケットにスピーディーに反応できるようになり顧客の満足度も上がります。こうしたオフィスに勤務している人たちは、口々に、目の前のタスクに集中することができて、障害がなく目的を達成できることの喜びを口にします。また管理職の人たちはリアルタイムでマネジメントにあたることができるようになります。

次世代の日本のオフィスは、そこを占有する人たちに、より良いフローを生み出すことで、莫大な経済的価値を生み出すことになるでしょう。
ジェームス・カルダー

New Relationships

vol.9

世界の最新情報からオフィス・トレンドを探る

クリエイティビティに関する調査研究

「働き方改革」と盛んにいわれるようになり、弊社にも同様のご相談が非常に増えています。働き方改革の目的は、業務の効率化やイノベーションの促進、ワークライフバランス、あるいは労働時間の削減などさまざまですが、やはり最終的な目的は生産性の向上に繋げることではないでしょうか。そこで、三井デザインテックは東京大学大学院経済学研究科・稲水伸行准教授と共同で、生産性を向上させる大きな要素である「クリエイティビティ」についての研究を行いました。今回は、その調査内容をご紹介します。

クリエイティビティに関する調査研究の概要

稲水准教授は、国内において数少ないクリエイティビティの研究者で、同分野の第一人者です。

今回の共同研究では、「職場風土」と「ワークスタイル」が「クリエイティブパフォーマンス」に与える影響を調査しました。具体的には、個人のクリエイティビティ能力を図る指標「パーソナリティ変数」と「クリエイティブパフォーマンス(成果変数)」の関係性において、「職場風土(KEYS尺度)」と三井デザインテックが提唱するクリエイティブな働き方「ワークスタイルの8つの要素」が、どのように関連し、影響を与えるのかという研究です。

調査は、都心に勤務する約3,000名のビジネスパーソンへWEBアンケートを実施し、研究フレームにある4つの要素に基づいて行いました。

なお、この研究でのクリエイティビティとは「新しい発想・独創性・創造性」をいいます。

職場風土×クリエイティブパフォーマンス

1つ目の検証は、職場風土がクリエイティブパフォーマンスに与える影響についてです。

職場風土については、次の8つの要素を用い、各要素が高まることにより、クリエイティブパフォーマンスにどのような影響があるかをみてみました。8つの要素は以下の通りです。
1︎⃣仕事の自由度
2︎⃣仕事の挑戦度
3︎⃣上司からの奨励
4︎⃣仲間の支援
5︎⃣創造性への組織的奨励
6︎⃣組織的な妨害がない
7︎⃣仕事のリソース
8︎⃣仕事の量・プレッシャー

その結果、クリエイティブパフォーマンスの向上に繋がる項目は1︎⃣仕事の自由度7︎⃣仕事のリソースでした。つまり、仕事の自由度が上がり、仕事のためのリソースが潤沢であればパフォーマンスも向上することとなります。

一方で、同様の相関性はみられるものの、影響が強くなり過ぎると、ごく一部のワーカーにおいてはクリエイティブパフォーマンスが低下する要素もありました。それが以下の5つです。
2︎⃣仕事の挑戦度
3︎⃣上司からの奨励
4︎⃣仲間の支援
5︎⃣創造性への組織的奨励
8︎⃣仕事の量・プレッシャー

例えば4︎⃣仲間の支援の場合、おそらく支援があり過ぎると周りに頼ってしまうことから、個人としてのクリエイティブパフォーマンスの低下に繋がるのではないかと思われます。なお、6︎⃣組織的な妨害がないは、クリエイティブパフォーマンスへの影響はあまり見ることができませんでした。

三井デザインテックでは、働き方改革のご相談に対し、単にワークプレイスを提供するだけでなく、各企業の経営課題を解決する新しい働き方のコンサルティングをしております。
その一環として、ワーカーのみなさんにアンケートを実施していますが、「働き方を変える必要性がある」と答えたワーカーの平均数値は89.9%でした。つまり、政府や企業経営層が働き方改革の必要性を訴えるのと同様に、ワーカーのみなさんも「働き方の改革を望んでいる」ことが伺えます。
クリエイティビティに関する調査研究の概要
稲水准教授は、国内において数少ないクリエイティビティの研究者で、同分野の第一人者です。
今回の共同研究では、「職場風土」と「ワークスタイル」が「クリエイティブパフォーマンス」に与える影響を調査しました。具体的には、個人のクリエイティビティ能力を図る指標「パーソナリティ変数」と「クリエイティブパフォーマンス(成果変数)」の関係性において、「職場風土(KEYS尺度)」と三井デザインテックが提唱するクリエイティブな働き方「ワークスタイルの8つの要素」が、どのように関連し、影響を与えるのかという研究です。

ワークスタイル×クリエイティブパフォーマンス

2つ目の研究では、本誌『Offiche』vol.07でもご紹介した、三井デザインテックが考える、これからのワークスタイル・ワークプレイスに必要と思われる8つの要素とクリエイティビティの関連性を調査しました。8つの要素は以下の通りです。
1︎⃣Open Office:オープンオフィス
2︎⃣Collaboration Space:コラボレーション空間
3︎⃣Focus & Private:集中とプライベートの確保
4︎⃣Flexibility:フレキシブルな選択
5︎⃣Well-Being:ワーカーの心と体の健康
6︎⃣Personalization:ワーカー個人の尊重
7︎⃣Corporate Identity:企業文化の発信
8︎⃣Socialization:社外との繋がり

その結果、8つの要素すべてにおいて、クリエイティビティとの相関性をみることができ、各要素が高まることによって、クリエイティブパフォーマンスが向上することが分かりました。

さらにみていくと、職種によりその強弱がみられます。例えば、営業職であれば、とくに4︎⃣フレキシブルな選択8︎⃣社外との繋がりなど、事務職であれば2︎⃣コラボレーション空間6︎⃣ワーカー個人の尊重がクリエイティブパフォーマンスの向上により強く影響を及ぼします。他にも、企画職、エンジニア、研究開発職、コンサルタントなど、職種によって影響を及ぼす項目は異なっていました。

さらには、クリエイティビティだけでなく、イノベーション(革新性)やプロダクティビティ(生産性)のパフォーマンス向上にも、異なる項目が影響を及ぼすことも分かりました。

本研究により、職場風土やワークスタイル・ワークプレイスがクリエイティビティのパフォーマンス向上に影響を及ぼすことが分かりました。つまり、働く環境の変化がクリエイティビティ、ひいては生産性向上にも寄与するということです。働き方改革を行う際、制度改革や意識改革と合わせて、「環境を変えること」も検討されてはいかがでしょうか。

Offistyle+

vol.9

Evernoteで見つけた、ワーカーへの"おもてなし"

創業9年目を迎え、世界のユーザ数は2億人、日本でも900万人が利用しているEvernote(エバーノート)は、『Remember Everything(すべてを記憶する)』をモットーに、どこからでも簡単にさまざまな情報を記録、整理、共有することができる、クラウドサービスを提供しています。Evernoteは、カリフォルニア州のサンフランシスコ市内から、南に車で30分ほどのところに位置するレッドウッドシティに本社を構えており、今回は、ベンチャー企業が多く、人材の流動性が高いシリコンバレーでの、同社のワーカーに対するさまざまな取り組みについて、紹介させていただきます。

新サービスのデモやイベント会場として利用されている。

世界7拠点、アジアとヨーロッパ、アメリカに展開するEvernoteでは、自社サービスを始め、メールやSlackを活用することで、自宅やカフェなどに限らず全世界どこの拠点でも仕事ができる環境や制度が整備されています。中でも日本法人オフィスは世界的にも人気が高く、気候の良い春や秋になると本国からのゲストが研修やミーティングのために多数訪れるそうです。一方で、Face to Faceのコミュニケーションを重要視しており、オフィス環境を充実させることで会社に来てもらうような取り組みが行われています。

レッドウッドシティの本社オフィスの社員数は数百人。この内には『ワークプレイスサービス』といわれる5人の専属社員が存在します。インクルージョン(*)を実現するため、ブレックファースト・ティータイム&スイーツの提供、金曜日にはキンキンに冷えたビールを振る舞うなどの日替わりイベントから、誕生日会や従業員の自国で行われているイベントの開催、父の日・母の日などなど、社内コミュニケーションのきっかけづくりの企画を実施しています。ワークプレイスサービスのメンバーは、イベントを通じて社内の絆を醸成し、また社員の働きやすい環境づくりに大きく貢献しています。

また、同社はジムなどの施設がいつでも利用できる他、日替わりでメニューが選べるランチボックスを無料で提供するなど、福利厚生も充実しています。これらの制度の背景には、ワーカーにより有意義に時間を使ってもらいたい、会社が負担できる範囲内でサポートすることにより、雑多なことに時間を使わず、本来の仕事に集中してほしいという思いがあるようです。

受付にはコーヒーマシンを設置。社員との交流のため、CEO 含むエグゼクティブがコーヒーをサーブしてくれることも。

そして、社内カルチャーを醸成するため、「WE ARE NOTABLE HERD」をコンセプトに、企業ロゴをあしらったメッセージボードがエレベーターホールからカフェテリア、バックヤードまで至る所に掲示されており、常に企業の価値観を感じ取れる環境となっています。さらに、執務フロアの中心にある内部階段では、毎週金曜日にリリース前の新サービスのデモを社員向けに実施。自社サービスの最もヘビーユーザーでありファンでもあるワーカー同士で良い点や改善点について協議することで、情報を共有しながらサービスのブラッシュアップに繋げていました。

Evernoteのさまざまな取り組みを伺い、企業価値を向上させるためには、多様な価値観を持つワーカーに対して質の高い“おもてなし”を提供することで、個人の持っている個性や才能、アイデアを最大限に引き出すことができるのではないかと感じました。日本においても、働き方改革の一環として、五感と心に感動を与える“おもてなし”を参考にしてはいかがでしょうか。

(*)インクルージョン 一人ひとりが自分らしく組織に参加できる機会を創出し、貢献していると感じることができる日々のマネジメントや文化をつくろうとする発想に基づいており、「多様性」とは違った「一体感」をつくり出し、各個人のパフォーマンスを引き出すことを目的とした成長戦略。

ロゴマークには象が使われている。西洋ではとても記憶力のいい動物とされていて、「Elephants never forget(象は決して忘れない)」ということわざが由来となっている。
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