1 パンデミック後の“働く”を 取り巻く環境

新型コロナウィルスが５類感染症に移行し、極度のリモートワーク偏重は終わりを告げオフィスにワーカーが戻ってきました。しかし、リモートワークがもたらす時間の効率化や生産性向上を経験した後では、パンデミック以前のオフィス中心の働き方に戻ることが最適解であるとは言い切れず、企業もワーカーもオフィスに出社する意味を模索している状況です。
日本に先駆けてパンデミックから立ち直った海外ではどのような働き方を取り入れているのでしょうか。半歩先の未来の“働く”を探るべく、三井デザインテックは2023年9月に欧州・北欧圏の動向を調査してきました。イノベーションへの取り組みが活発に行われ、加えて生産性の高い国々で見た事例をもとに、これからの働く場・働き方に必要なキーワードを紐解きます。

2 オフィスはよりHuman centricな場所へ

欧州・北欧圏では多くの企業がパンデミック以前よりリモートワークを導入していたため、ハイブリッドワークの浸透が進んでいます。オフィスや自宅、シェアオフィスなど働く場の分散が進む中、オフィスはリモートワークではできないことを補完する役割を担うようになってきています。
例えば、対面でのコミュニケーション、リモートワークによる長時間労働のケア（心身の健康・Well being）など、人の根源的な欲求に応え、ワーカーが創造性を発揮し、生産性を高めていく場所に変化してきています。 スイスで視察したランニングシューズメーカーOnの本社ビルは、低層部に旗艦店やカフェが入る複合型のオフィスビルです。
内部には1階から最上階をつなぐ一本の動線＝トレイルが設けられており、このトレイルがすべてのフロアを結び付けることで、身体的活動を促進するはもちろんのこと、オフィス内でのワーカー同士の偶然の出会い、旗艦店やカフェでの消費者との出会いを創出し、Onを取り巻くステークホルダーとのコミュニティを形成する上で欠かせないものとなっています。
身体を動かすこと、偶発的な出会いで刺激を受けること、人と交わりコミュニティを形成することなどは、オフィスに集まり働くからこそ可能なことです。 ハイブリッドワークでの働き方が前提となることが予想される中、ワーカーが創造性・生産性を高めていく上では、これからのオフィスは業務を行う場所として捉えるだけでは不十分であることも考えられます。
今後のオフィスの在り方を考える上で、人の欲求や活動を中心に据えて空間を構築していく、Human centricの思考がより重要になってくるのではないでしょうか。

3 Planet centricの視点は不可欠

近年、日本でも意識されるようになったサステナビリティですが、環境意識の高い欧州・北欧圏ではサステナビリティに加えリジェネレーションの取り組みも見られました。サステナビリティは環境負荷を可能な限り減らし現状を維持していく取り組み、リジェネレーションは根本的な問題を解消した上で環境を改善し再生していこうという取り組みです。
オフィス空間を構築するには何かしらの資源を消費しなければなりません。ただ環境への影響を考えると、それらの資源を消費するだけで終わるのではなく、再利用や100％再資源化を行うことがオフィス空間においても不可欠となっています。
スイスの建設会社Impleniaは、ホテルをコンバージョンしたオフィスビルに入居しています。新本社の名称「Implenia connect」を体現する内部階段を新たに設け、数多くの植物を配したオフィスは、ワーカーのコミュニケーション活性やwell beingを意識した設計となっています。
床材はバーチ合板パネルであり、摩耗した場合に簡単に交換可能で、加えて100%リサイクル可能とのこと。今後も人口増加や経済成長とともに資源消費量の増加が想定される中、環境負荷を抑え改善していくためには、スクラップ＆ビルドありきの発想から既存建築物・内装材の再活用へ舵を切る必要があります。
オフィス空間はHuman centricの思考に加え、同時に環境への影響を配慮したPlanet centricの思考でも考えていくことが求められています。

4 半歩先の未来を見据えたこれからのオフィスを実現するために

今回の欧州・北欧圏での視察では、都市計画を行う設計事務所にも話を伺う機会がありました。彼らは大局的な視点でオフィスよりも大規模なものを構築していますが、幾度となく、「人や地球環境を中心に考えた上で設計を行っていて、それがFuture proofにつながる」という話をされていました。
Future proofとは、将来も有効に活用できる、将来を見据えたという意味です。つまり長期にわたって有効に活用される都市を計画するには人にも環境にも配慮する必要があるということになります。
私たちが日々利用するオフィスにおいても当てはまる考え方ではないでしょうか。Human centricとPlanet centricの二つの視点で目指すべき未来を見据え、今できることを考え、実行するというアプローチがこれからのオフィスには求められているのだと思います。

チームビルディングが組織の基盤

日本のクラフトビール文化を牽引するヤッホーブルーイングの「御代田醸造所」では、遠くに浅間山を臨む自然豊かな環境のなか、オープンで広大なフロアに100名以上のスタッフが働いている。
堅調な売上と共に7年連続で「働きがいのある会社」に選出されるなど、その組織づくりでも注目を集めるヤッホーブルーイングだが、十数年前までは存続が危ぶまれるほどの“どん底”状態だったそうだ。通常ならば売上拡大に注力するところだが、このときヤッホーブルーイングが優先したのは組織づくりだった。
企業理念を掲げ、ミッションやビジョンを明文化し、チームビルディングを通して組織づくりを行なってきたことが、現在の成長につながっていると人事総務ユニット ユニットディレクターの長岡知之さん（ニックネーム：ちょーさん）が教えてくれた。
「本格的な組織改革を始めたのは2009年のことです。それまでは一人ひとりが向いている方向もバラバラで、力を合わせてやっていこうという雰囲気もありませんでした。転機となったのはインターネット通販でお世話になっていた楽天が主催したチームビルディングに関するプログラムでした。
参加した井手（代表取締役社長）はチームビルディングの考え方に大きな影響を受け、会社を立て直すための可能性をそこに見出したのです。
私は社内で始まったチームビルディングプログラムの第一期生なのですが、このときの参加者はわずか7名。それでも３ヶ月間のプログラムが終わる頃には、自分の中に変化が芽生えていることに気づきました。目標達成のために各自のスキルや能力、経験を活かしチームとして仕事に取り組む大切さを理解したのです。
最初の7人がそれぞれのユニットでチームビルディングの考え方を浸透させ、翌年のプログラム参加者がまた、各自のユニットでチームビルディングを実践していく。それを地道に繰り返していきました。
今ではヤッホーブルーイングの組織づくりにチームビルディングは欠かせない考え方になり、新入社員研修の中に組み込まれています」

企業文化・価値観の共有こそが大切

チーム力を高めることが組織づくりに欠かせない要素だと考えたヤッホーブルーイングは、全員が同じ方向を向くためのミッションやビジョンを策定し、企業理念を社内にしっかりと浸透させることにも注力した。
特に力を入れたのは企業文化・価値観の共有である。ヤッホーブルーイングでは仕事の仕方や職場環境のあるべき姿を「ガッホー※2文化」と呼んでいる。
ガッホー文化とは究極の顧客志向でファンに喜んでもらうことを目指し、自ら考え行動して、仲間と切磋琢磨し、何よりも仕事を楽しむことを意味している。このガッホー文化をスタッフに浸透させたのは、他でもないファンの存在だ。イベントなどでファンの熱い想いに触れることで製品に対する誇り、会社への愛着、働きがいを全社的に共有するようになっていった。
長岡さんは人事の立場から企業文化を大切にする意味を次のように語る。
「その人が企業理念や文化に合うかどうかを見極めることは、人材採用においてとても大切です。どんなに優秀な人材でも、そこが合わないと結局うまくいかないんです」

フラットな組織は業績を高める

ファンが喜んでくれることがスタッフの働きがいにつながり、ガッホー文化が高まり、またファンに喜んでもらう。この循環を継続させていくためにヤッホーブルーイングではフラットな組織づくりに取り組んでいる。代表的な工夫がニックネーム制だ。部長や課長という肩書きではなく、自らが決めたニックネームで呼び合っている。
「ニックネーム制にこだわっているのは、年齢や経験、役職などに関係なく自分の意見を言い合える環境を作るためです。またヤッホーブルーイングでは自分のユニットの仕事は８割、２割はユニットを横断するプロジェクトに参加することを推奨しています。フラットな組織づくりはクリエイティブで多様なアイデアを生み出し、会社の業績にも好影響を及ぼしています」

経営理念を道具として活用する

さまざまな施策で組織づくりに力を入れてきたヤッホーブルーイング。近年大きく業績を伸ばした背景には、「ビールに味を！人生に幸せを！」というミッションに向けて、地道に丁寧に経営理念を社内に浸透させてきたさまざまな取り組みがあった。
「経営理念は掲げるものではなく各自が道具として使いこなすもの。経営理念が共有できていれば、何をするときでもどんな状況でも全員が同じ方向を向いていられる」と語った長岡さんの言葉が印象的だった。働きがいのある自由でフラットな会社から生まれるクリエイティビティが、社会をますます面白くすることを期待したい。

※１：GPTW（Great Place to Work® Institute）は「働きがい」に関する調査・分析を行い、一定の水準に達していると認められた会社や組織を発表する活動を世界約60カ国で実施している専門機関で、GPTWジャパンは世界共通基準で行う調査のもと「日本における働きがいのある会社ランキング」を2007年から毎年発表している。
※２：ガッホーとは「頑張れヤッホーブルーイング」の略

text / Yasuko Hoashi　　photo / Yasuma Miura（49Film）